ビットコイン、イーサリアムに続いて高い知名度を持ち、国際送金での需要が高いリップル
最近では約７年ぶりに最高値を更新し、大きな話題になりました。
今回はそんな暗号資産リップルはどんな特徴を持つのか、
そして、リップルは今後どうなっていくのか、価格動向や将来性について
紹介していきます。
リップル(XRP)とは
| 名称 | リップル/XRP |
| ローンチ | 2013年1月 |
| 発行枚数 | 1,000億枚 |
| 時価総額ランキング | 3位 |
| 公式サイトURL | https://ripple.com/ |
| 取扱い取引所 | Coincheck SBI VCトレード GMOコイン |
リップル(XRP)とはアメリカのリップル社（Ripple Labs）が開発した暗号資産です。
一般的によく言われるリップルとは暗号資産のXRPの事を指します。
リップル(XRP)が持つ4つの特徴について解説
世界有数の暗号資産（仮想通貨）
リップル(XRP)はビットコイン、イーサリアムに続いて時価総額ランキングは３位に位置しています。
国際送金の手段として世界中で採用されており、2018年にはわずか１か月で価格が10倍以上
上昇しました。
送金が高速かつ低コストで行える
リップルは、従来の金融機関の送金システムよりも遥かに速く、
一回の取引につき、約３秒で送金が行われます。
また、送金手数料も他の仮想通貨と比べても圧倒的に安く、
一回あたり0004ドル（約0.06円）となっています。
従来の銀行送金（国際送金）だと３～５日、手数料は送金額の数パーセント取られることを考えると、
リップルの普及は、送金において非常に良い影響を与えています。
国際送金の効率化
リップルは、銀行や金融機関間の国際送金を効率化するために設計された仮想通貨です。
そのため金融機関から高い信頼を得ており、
リップルのネットワーク「RippleNet」には世界中の金融機関が参加しています。
また日本円から米ドルへの国際送金の際に、リップルをブリッジ通貨として使うことで
送金の時間とコストを大幅に減らすことができます。
| リップル（XRP）のブリッジ通貨としての使い方 |
|---|
| ①日本円をリップルにいったん換金する |
| ②換金したリップルを送金する ⇐時間と手数料を削減 |
| ③リップルをドルに換金する |
分散型と中央集権的な要素の融合
ビットコインは完全な分散型で、中央集権的な管理者を持ちません。
それに対しリップル（XRP）は、分散型ではありますが
リップル社がリップル（XRP）を管理するという中央集権的な要素を持ちます。
またリップル社は発行上限の1000億XRPをすべて発行しており、
そのうちの630億XRPを自社保有しております。
ただ、それだと半数以上のXRPをリップル社が保有しているので、
リップル社がXRPの価値を自由にコントロール出来てしまいます。
それを防ぐために、630億XRPの90%を「ロックアップ」して
自由に売買出来ないようにしました。
リップル社は「ロックアップ」したXRPのうち、毎月10億XRPのロックを解除し、
市場に供給しております。
このプロセスにより、XRPの市場供給量を調整し、価格を安定させることができるのです。
| ビットコイン(BTC) | リップル (XRP) | |
|---|---|---|
| 目的 | 非中央集権的な通貨 | 金融機関向けの送金ソリューション |
| 分散性 | 完全分散型 | 部分的中央管理 |
| 速度とコスト | 遅い・コスト高 | 速い・低コスト |
| 供給量 | 最大2100万BTC | 最大1000億XRP |
| 主な利用者 | 個人・投資家・企業 | 銀行・金融機関 |
ビットコインは「価値の保存」や「投資」に強みがありますが、
リップルは「送金速度」や「コスト効率」で優れています。
リップル(XRP)の歴史
2012年： リップル社の設立
2012年、クリス・ラーセン（Chris Larsen）が参加し、OpenCoinという企業を設立。
後にRipple Labs（リップル社）に改名されました。
その後の2013年1月、リップル(XRP)が誕生しました。
2013–2018年：リップル(XRP)の普及と成長
リップルは2013年から2018年にかけて、多くの金融機関や銀行との提携を進め、
国際送金の効率化や、コスト削減を求める企業からも注目を集めました。
このような事が評価され、リップル(XRP)は急速に普及し、
時価総額ランキングで上位に位置する暗号資産として成長しています。
また、2018年には1XRPが約3ドル（約400円）まで跳ね上がり、
史上最高値を記録しました。
2018年–現在：規制問題と挑戦
SECとの法的問題
2020年12月、アメリカ証券取引委員会（SEC）がリップル社に対して訴訟を
おこしました。
SECの主張は、リップル社が未登録の証券としてXRPを販売したと言う事です。
この訴訟は暗号資産業界全体に波紋を広げましたが、リップル社は強く争いを続けました。
裁判の進展
2023年、リップル社は部分的な勝訴を獲得し、XRPが証券ではないと認定される場面もありましたが、裁判は現在まで続いており、規制の課題が続いています。
リップル(XRP)の今後はやばい？4つの要因
リップル社とSECの裁判動向
アメリカ証券取引委員会（SEC）との訴訟の行方は
リップルにとって大きな運命を握っています。
2023年にはリップルが部分的な勝訴を収めたことで、
XRPのステータスが改善されつつあります。
最終的な判決は今後のリップル(XRP)に大きな影響を与えるでしょう。
さらなる送金ネットワークの拡大
リップルはこれまで説明した、送金にかかる時間と手数料を
大幅に削減できるという点が評価されており、世界中の金融機関と提携、
世界55カ国の法定通貨に対応しています。
それほどリップルの送金システムは世界中から信頼されているのです。
今後、リップルはさらに市場を拡大していき、リップルのネットワーク「RippleNet」には
多くの銀行、大手金融機関が参加するでしょう。
現物ETF承認の期待高まる
リップル(XRP)は現在、現物ETF承認の期待が非常に高まっています。
ビットコイン、イーサリアムはすでに現物ETF承認となっており、
それぞれ価格上昇に大きな影響を与えました。
ETFとは上場投資信託のことで、ビットコイン現物ETFは
ビットコインの価格に連動する金融商品になります。
リップル(XRP)の現物ETFが承認されると、証券口座を通じて
リップル(XRP)に投資をする投資家が増加するでしょう。
また、多額の資金が流入することでリップル(XRP)の市場規模はますます拡大します。
株式上場への準備
リップル社は現在まだ株式上場はしていませんが、
将来的に上場するための慎重な準備を進めており、期待を寄せられています。
現在はまだSECとの裁判が続いているため保留となっていますが、
今後リップル社が株式市場へ上場すれば、投資家からの信頼を得て
リップル(XRP)の価格が上昇するのはもちろん、
多額の資金調達ができ、さらなるサービス拡大が期待できるでしょう。
リップル(XRP)の将来性に期待できる4つの理由
管理された供給による希少価値の創造
リップル社は、保有する630億XRPの90%を「ロックアップ」し、
そこから毎月10億XRPずつを解除することで、
市場への供給量を管理し、安定性を保っています。
また低価格で、スピーディーに国際送金を行えることから、
リップルのネットワークは利用され、国際送金のたびにXRPを消費しています。
この消費に対し、XRPの供給量を管理することで希少価値を生み出しているのです。
今後「RippleNet」での国際送金需要が高まり、大量のリップル(XRP)が消費されることで、
リップル(XRP)の希少価値はさらに上昇するでしょう。
アジアでの採用増加
SBIホールディングスとリップル社が「SBI Ripple Asia」を設立してことで、
日本はもちろん、アジアでは急激なスピードでリップルの採用がされ、
実用化が進められています。
フィリピンやタイといった新興国でも送金需要が高まっており、
その理由として、フィリピンやタイでは国外の海外労働者からの送金が
国の経済の重要な部分になっています。
そのため低価格で、スピーディーに国際送金を行える
リップルが非常に役立っているのです。
リップルは現在も多数のアジア金融機関との提携を進めているので、
今後多数の国々に普及されていきます。
独自ステーブルコインの開発
リップル社は2024年12月に独自のステーブルコイン「RLUSD」をローンチしました。
「ステーブルコイン」とは通常、法定通貨やその他の資産に価値を裏付けられた
暗号資産を指します。代表的なステーブルコインにはUSDT（Tether）USDC（USD Coin）
といったものがあります。
これまで説明したXRPは、ステーブルコインではなく、
その価値は市場の需要と供給に応じて変動します。
| XRP | RLUSD | |
|---|---|---|
| 価値の変動 | 市場の需要と供給で価格が変動。 | 通常、法定通貨や資産に連動して 価値が安定。 |
| 利用目的 | 主に送金や流動性供給の手段 として使用。 | 決済や価値保存手段としての使用が多い。 |
ステーブルコインが法定通貨やその他の資産に価値を裏付けされているように、
「RLUSD」も米ドル預金や米国短期国債に価値を裏付けされています。
そのため高い信頼を得ており、活用されるシーンはさらに増えるでしょう。
活用シーンの増加は、XRPの価値向上にも間接的に影響を与える可能性があります。
サイドチェーン技術の革新
リップルは2022年10月、EVM互換のサイドチェーンを発表し、
XRPLにスマートコントラクトを統合するための実験を進めています。
これにより、イーサリアムとXRPL間の相互運用性が向上し、DeFi（分散型金融）や
NFT（非代替性トークン）などの新たな市場をターゲットにすることが可能となりました。
リップルのサイドチェーン技術は、
既存のXRPLの強みである高速性と低コストを維持しながら、
より多様なユースケースを実現するための重要な進展です。
リップルのサイドチェーンの主なユースケース
- スマートコントラクト
- カスタムトークン発行
- プライバシーとセキュリティ
- 金融サービス
まとめ：リップル(XRP)の将来性、今後について
リップル(XRP)は従来の国際送金を革新的に変えることができ、
その将来性について高い期待が寄せられています。
今後リップルは「現物ETF承認」、「株式市場への上場」、「ステーブルコインの普及」などの
様々な課題をクリアすることで、その規模はますます拡大していくでしょう。
