仮想通貨POL(ポリゴン)とは？将来性や今後の動向について徹底解説！

仮想通貨POL(ポリゴン/旧MATIC)は2017年10月に誕生、
当時は 「MaticNetwork」 とい名でローンチされ、トークンの名前もMATICでした。

その後、アップグレードにより2020年に「Polygon（ポリゴン）」に改名され
独自トークンの名前もMATICから「POL」に変更されました。

そんな「Polygon（ポリゴン）」はイーサリアムのセカンドレイヤーで、
DApps(分散型アプリケーション)を開発できるブロックチェーンです。

Polygon（ポリゴン）がどんな特徴を持つのか、
また基軸通貨POL（旧MATIC）の将来性などについて解説いたします。

仮想通貨POL(ポリゴン)とは

Polygon（ポリゴン）は、イーサリアムのレイヤー2（セカンドレイヤー）スケーリングソリューションです。

レイヤー2（セカンドレイヤー）とは、レイヤー1（ブロックチェーンの基本層）でのトランザクション処理のスピードを向上させるために開発された技術です。

イーサリアムは今まで、様々なサービスによる需要過多により、
スケーラリビティ問題（取引の遅延や、手数料の高騰）を抱えていました。

その問題を解決するためにポリゴン（Polygon）が開発されました。

Polygon（ポリゴン）は元々、イーサリアムのスケーラリビティを解消するために
作られたブロックチェーンです。

そのため、処理性能はイーサリアムをはるかに上回り、１秒間で7000件の
トランザクションを処理することができます。

また手数料も非常に低く、イーサリアムの１万分の１程度の価格で
取引を行うことができます。

	Polygon（ポリゴン）	Ethereum（イーサリアム）
目的	スケーラビリティとコストの問題を解決	DAppsやスマートコントラクトを実行するための分散型プラットフォーム
1秒あたりの取引処理数	7000件程度	15件程度
ブロック生成時間	約2.1秒	約15秒
手数料（ガス代）	数セント	数十ドルから100ドル

Polygon（ポリゴン）は環境への配慮を行っており、
エネルギー効率の高さや持続可能性を重視、CO2排出量が少ないことが特徴です。

Polygon（ポリゴン）が採用しているコンセンサスアルゴリズム「Proof of Stake（PoS）」は
ビットコインなどが採用している「Proof of Work（PoW）」に比べて、
エネルギー消費が少なく、消費電力が大幅に削減されます。

また、炭素排出削減への取り組みもおこなっており、
40万トン以上の炭素排出を相殺するために、2000万ドルを投資しています。

このように環境に配慮したブロックチェーンは今後のWeb3で大きく評価
されていくでしょう。

Polygon（ポリゴン）はEVM互換性があり、
イーサリアム上で動作するスマートコントラクトやDApps（分散型アプリケーション）を
そのままポリゴンで利用することができます。

これにより、開発効率を向上でき、またイーサリアムユーザーが馴染みのあるツール
（例: MetaMask）をそのまま利用できます。

実際に、NFTマーケットプレイスのOpenSeaでは
Polygon対応のNFT取引を提供しています。

これは開発者に優しい環境であり、今後ポリゴンチェーンには数々のプロジェクトが
構築されていくでしょう。

Polygon（ポリゴン）はイーサリアムのレイヤー2ブロックチェーンとしての
需要が非常に高く、現在Polygon（ポリゴン）のチェーン上には
3万7,000種類以上のDAppsが存在します。

またEVM互換性によって、イーサリアム上のプロダクトが
どんどん移植、コピーさていっており、Polygon（ポリゴン）のエコシステムは
拡大を続けています。

今後もPolygon（ポリゴン）のサービスが展開していけば、
トークンPOL(MATIC)の需要も上がり、価格上昇に繋がっていくでしょう。

Polygon 2.0とは、Polygonネットワークの大規模なアップグレードのことで、
よりスケーラブルで分散化されたマルチチェーンエコシステムの構築を目指しています。

このアップデートが完了する事で、PolygonはEthereumのスケーラビリティ問題を解決し、
より広範なWeb3アプリケーションの基盤として進化します。

Polygon 2.0による影響

Polygon 2.0は現在も進行中であり、これが完全に実装されると
低コスト・高速・分散型のブロックチェーンインフラが実現し、より多くのプロジェクトがPolygonを活用することが期待されます。

Polygon（ポリゴン）はインドのWeb3エコシステムの発展に大きく貢献しており、
政府や企業との連携も進んでいます。

Polygonは、インド政府や地方自治体と連携し、ブロックチェーン技術を活用した
公共サービスのデジタル化を進めています。

	インド政府の主な動き
マハラシュトラ州政府	土地登記記録をブロックチェーンで管理（不動産詐欺防止）
インド政府のデジタル政策（Digital India）	Polygonを活用したWeb3インフラ整備の推進

Polygonは、インド国内のWeb3スタートアップを支援するために、
「Polygon Village」というインキュベーションプログラムを提供しています。

Polygon Villageの主な内容
資金提供：インドの新興ブロックチェーン企業に対する投資。
技術支援：開発者向けのツール提供、教育プログラムの実施。