世界で最初の仮想通貨である「ビットコイン(BTC)」。
高いブランド力を持ち、今では仮想通貨（暗号資産）といえばビットコイン(BTC)
となっているでしょう。
ビットコイン(BTC)を取引するユーザーは非常に多く、
2024年には史上初となる１BTCが10万ドルに到達し、大きな話題となりました。
そんな中、今から仮想通貨を始める方には、
これ以上ビットコイン(BTC)が上昇するのかどうか悩んでる方もいるかと思います。
そので今回は大台に到達したビットコイン(BTC)は今後どうなるのか、
特徴や歴史と合わせて紹介致します。
ビットコイン(BTC)とは
| 名称 | ビットコイン/BTC |
| ローンチ | 2009年 |
| 発行枚数 | 2100万枚 |
| 時価総額ランキング | 1位 |
| 公式サイトURL | https://bitcoin.org/ja/ |
| 取扱い取引所 | Coincheck bitbank GMOコイン 楽天ウォレット |
ビットコイン(BTC)は2008年に「サトシ・ナカモト」という
匿名の人物またはグループによって提案され、2009年に運用が開始されました。
誕生した当時は、1円未満の価値でしたが、
2025年には10万ドルを突破しており、
暗号資産の時価総額ランキングでも、2位のイーサリアムに大差をつけ、
1位となっています。
ビットコイン(BTC)の特徴
通貨の管理者が存在しない
ビットコイン(BTC)は従来の法定通貨（円やドルなど）とは異なり、
銀行や政府などの中央管理者が存在しません。
管理者がいない代わりに、「分散型ネットワーク」と「ブロックチェーン技術」によって
通貨が管理されています。
分散型ネットワーク
ビットコインは P2P（ピア・ツー・ピア）ネットワーク を利用して運営されています。
P2Pネットワークは分散型ネットワークの一種で、
中央管理サーバーをを介さずにコンピューター同士が直接通信するネットワーク構造です。
そのため、サーバーが攻撃を受けてネットワーク全体がダウンすることがなく
通信環境が安定しています。
また仲介者が必要ないので低コストで運用することができます。
ブロックチェーン技術
ビットコインの取引記録は ブロックチェーン という技術によって管理されています。
ブロックチェーン技術とは、取引データ（トランザクション）をブロックとしてまとめ、
それを鎖（チェーン）のように連結して記録する分散型の台帳技術のことです。
ブロックチェーンに記録された取引データは、一度記録されると変更不可なため、
デジタル資産（ビットコイン）のコピーや改ざんを防ぐことができます。
また、取引履歴は公開され、誰ても確認できるので、
取引の正当性を証明することができるのです。
これによりビットコイン(BTC)は高いセキュリティを維持しているのです。
「Proof of Work」を採用している
ビットコイン(BTC)は管理者がいないため、
ネットワーク参加者で取引の正当性を保証し、不正を防ぐ必要があります。
そのために採用しているのがProof of Work（プルーフ・オブ・ワーク, PoW）という
コンセンサスアルゴリズムです。
Proof of Workとは一番早く取引を検証・承認したものが、
報酬として新規発行される仮想通貨を受け取れる仕組みの事です。
取引を検証・承認し、ビットコインを受け取ることをマイニング（採掘）と言い、
取引を検証・承認する者をマイナー（採掘者）と呼びます。
マイニングには膨大な電力とコストがかかるため、
攻撃者がネットワークを乗っ取るのが難しいです。
ビットコイン(BTC)はProof of Workによってネットワークのセキュリティを維持しているのです。
発行上限枚数が2,100万枚まで
ビットコイン（BTC）は発行上限が2,100万BTC に固定されており、
発行上限に達すると、それ以上新しいビットコインは生まれません。
これにより、インフレ（価値の希薄化）が起こりにくく、
希少性を保つことができます。
「金（ゴールド）」のように希少価値が高まる設計になっているため、
ビットコイン（BTC）は「デジタルゴールド」とも呼ばれます。
またビットコインには半減期が存在します。
半減期とは先ほど説明したマイニング（採掘）の
報酬が半減するタイミングの事で、
これにより新しく発行されるビットコイン（BTC）の量が減少します。
そのため、約4年ごとにおこる「半減期」は
ビットコイン（BTC）の価格上昇の要因になります。
半減期によるマイニング報酬の推移
| 年 | マイニング報酬（BTC） | 総発行量の進捗 |
|---|---|---|
| 2009年 | 50BTC | 約1,050万BTC（50%） |
| 2012年 | 25BTC | 約1,575万BTC（75%） |
| 2016年 | 12.5BTC | 約1,837.5万BTC（87.5%） |
| 2020年 | 6.25BTC | 約1,837.5万BTC（87.5%） |
| 2024年 | 3.125BTC | 約1,950万BTC（93%） |
| 2140年頃 | 0BTC | 2,100万BTCに到達 |
ビットコイン(BTC)の歴史
ビットコインは、2008年に匿名の人物「サトシ・ナカモト」によって発表され、その後世界で初めての暗号資産（仮想通貨）として成長しました。
以下、ビットコインが取引開始に至るまでの出来事を時系列で紹介します。
2008年：誕生
10月31日に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物によってビットコインの論文
「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」 が発表されました。
この論文では、中央機関を介さずに安全に取引を行う
「分散型デジタル通貨」の概念が示されています。
2009年：ビットコインの運用開始
最初のビットコインのブロック（ジェネシスブロック）が生成される。
サトシ・ナカモトがプログラマーのハル・フィニー（Hal Finney）に
最初のビットコイン送金（10BTC）を実施。
2010年：ビットコインを利用した初めての決済
5月22日、プログラマーのラズロー・ヘニェツ（Laszlo Hanyecz）が、1万BTCでピザ2枚を購入。
（※現在の価値に換算すると数百億円相当）
これはビットコインを使った初めての決済となりました。
7月には最初のビットコイン取引所「Mt.Gox」が開設されました。
同年の12月にサトシ・ナカモトが開発の第一線から姿を消しています。
ビットコイン(BTC)の今後
実社会でのの普及
低コストで国際送金を行えるため、
多くの企業が決済手段としてビットコイン(BTC)を導入しています。
①スターバックス（Starbucks）
- 米国でビットコイン決済を試験的に導入（Bakktアプリを通じて）。
②マイクロソフト（Microsoft）
- 一部のサービスでビットコイン支払いを受け入れ。
③テスラ（Tesla）
- 一時期、ビットコイン決済を導入
また2021年9月には中南米の国エルサルバドルで
世界で初めて、ビットコインを法定通貨として採用しています。
「Chivo Wallet」という政府公式ウォレットを提供し、
国民がビットコイン決済を利用できるようにしました。
このようにビットコイン(BTC)は実社会にどんどん普及しており、
今後も企業や国の採用拡大が期待されます。
ETF承認
2024年の1月に米国でビットコイン現物ETFが承認されました。
ETFとは上場投資信託のことで、ビットコイン現物ETFは
ビットコインの価格に連動する金融商品になります。
これにより、投資家は暗号資産取引所を介さずに、
従来の証券口座を通じて投資することができるので、
ビットコインへの投資がより身近なものになります。
またビットコインに多くの資金が流入することで、
市場はさらに拡大し、価格上昇にもつながるでしょう。
規制と法整備
大手企業が決済手段として導入したり、法定通貨として採用されたことから、
世界各国でビットコイン(BTC)の法整備の進展があります。
特に米国では大統領トランプ氏が暗号資産（仮想通貨）について前向きな姿勢を示しており
戦略的備蓄の提案など、ビットコインを国家資産として位置づける動きが見られます。
今後ビットコイン(BTC)の法整備が整っていくことで、
実用性が増し、我々の日常生活にまで、普及していくでしょう。
ビットコイン(BTC)デメリット
環境への影響
ビットコインのマイニングには高性能なコンピューターが何台も必要で、
それが大量の電力を消費するため、環境への悪影響が懸念されています
石炭や化石燃料を使用するマイニングは環境に悪いので、
現在再生可能エネルギーを利用するマイニングが増加しています。
スケーラビリティ問題
スケーラビリティ問題とは、ビットコインの取引処理能力より需要が上回り、
取引の遅延や手数料の高騰が起こる問題です。
ビットコインは、ブロックサイズやブロック生成時間の制約により、
一度に処理できるトランザクション数が限られています。
今後数多くの国でビットコインの利用が増えるにつれて
スケーラビリティ問題は大きな壁になるでしょう。
